目次
認知症を知ろう
認知症は脳に何らかの障害が起きたり、病気が原因となったりすることで、認知機能が低下する疾患です。
ひとことで認知症といっても、認知症にはいくつかの種類があります。
代表的な認知症の種類
- アルツハイマー型認知症
認知症の中で最も多い。
脳神経の変性によって脳の一部が委縮することで起こる。
進行を遅らせる治療薬がある。
（症状）記憶障害・見当識障害など
- レビー小体型認知症
アルツハイマー型認知症の次に多くみられる認知症。
特殊なたんぱく質が脳に溜まることで起こる
（症状）記憶障害・見当識障害など
パーキンソン症状、幻覚、異常行動などが見られる場合があるのが特徴
- 血管性認知症
脳梗塞や脳出血など、脳の血管障害によって起こる認知症。
（症状）記憶障害・見当識障害
脳血管疾患を伴っているため、身体の麻痺や言語障害を伴うこともある。
自覚を強く持っていることから、うつ状態・投げやりな態度が出る場合があるのも特徴。
認知症の初期の段階では、物忘れなどの記憶障害が増えることが多く、認知症に気づくきっかけになることが多いです。
しかし、物忘れは加齢とともに増えることも多いため、認知症と判断するためには早期に専門医にかかることが大切です。
専門医を受診する
認知症の可能性を感じたら、まずは専門医を受診しましょう。
認知症の中には治療薬があるものもあり、早期発見によって効果が出る場合もあります。
受診をする場合は、
- 心療内科
- 脳神経外科
- 神経内科
- 精神科
といった診療科で認知症の診断が出来ます。
また、認知症外来などの専門外来や専門医療機関も増えています。
しかし、いきなり「認知症かもしれないから病院に行こう」と言っても受け入れられない方も多いと思います。
受診を拒否する場合も考えられます。
受診を促すコツ
「認知症かも」と家族が感じる段階では、本人はまだ認知症を認めていないことも考えられます。
このような状況からも、認知症を疑って家族を病院に連れていくことは、本人のプライドや心理的状況からもなかなか難しいです。
しかし、認知症は早期受診が重要なため、受診を促すコツをつかんで通院を促す方法を検討していきましょう。
- 健康診断のついでに
- かかりつけ医に相談してみる
- 他の人の例を出して話す
- 地域包括支援センターで相談する
いきなり「認知症かもしれないから」と受診を切り出してしまうより、まずはかかりつけ医に相談してみて、かかりつけ医から専門外来の受診を促してもらったり、健康診断や人間ドックのついでに相談してみると、本人も受け入れやすい状況になります。
他の人の例では、認知症を疑ったら違う病気があったから、というように、そもそも定期健診で他の病気のリスクも減らせることを話してみると、定期受診の必要性を本人も実感するかもしれません。
地域包括支援センターは馴染がない人も多いかもしれませんが、介護に関する専門機関でもあり、高齢者のサポートを行っている施設でもあります。
気軽に相談が出来る窓口もあるため、地域の専門医を紹介してくれたり、スムーズに受診を促すアドバイスがもらえたりする場合もあります。
メリット・デメリットを話す
受診のメリット
- 早期受診で予防や抑制に繋がる可能性がある
- 他の病気を発見出来ることもある
認知症は薬によって進行を抑制出来るものもあるため、早期発見がポイントとなります。
また、他の病気を発見するきっかけにもなり、いずれにしても早期治療が有効になる場合も多いです。
家族も本人も早い段階で認知症を理解することが出来れば、受け入れる準備に十分な時間を得ることも出来ます。
受診のデメリット
- 関係の悪化
- 精神的ストレスになる可能性もある
認知症が疑われる段階では、本人の老いへの恐怖心や精神的に不安定になる気持ち、認めたくない思いやプライドなど、認知症と向き合うことは本人にとって非常にデリケートな問題です。
スムーズな受診に繋がればいいのですが、家族と本人のすれ違う気持ちから関係が悪化してしまったり、両者にとって精神的ストレスになる場合もあります。
非常にデリケートな内容であることを踏まえて、家族は本人の立場になって考えていくことが重要です。
認知症と診断されたら
認知症の診断が下りた場合、本人に知らせるかどうかはそれぞれの家族で異なり、正解はありません。
本人が告知を望んでいたとしても、実際に認知症の診断が下りることはショックな場合も多いです。
認知症に対する薬はあっても、完治させるための薬はなく、認知症と診断されたのちは本人が穏やかに暮らせることを意識しましょう。
必ずしも告知をするというのが正解ではなく、告知にこだわる必要はありません。
介護サービスの利用を検討する
認知症を疑う段階だと、家族にとっても「介護」というワードに抵抗を感じる方もいるかもしれません。
しかし、介護サービスは利用したいときにすぐ利用できるというわけでもなく、事前準備が必要です。
いざというときに焦らないためにも、この見出しで介護サービスについて考えていきましょう。
認知症の症状が疑われ始めると、これまで通りの生活が困難になる場合があります。
本人の生活の質を維持させたり、周囲の介護の負担を軽減させたりするためにも介護サービスの利用を検討しましょう。
介護認定を受ける
介護サービスを利用したいと考えたときに必要になるのが、介護認定です。
介護認定は要支援・要介護の2つに分けられ、受けられるサービスや給付額が異なります。
認知症の症状が疑われる場合には、要介護の認定が下りる可能性が高いです。
申請に必要なもの
- 申請書
- 本人確認書類
- マイナンバーカード（もしくは通知書）
- 介護保険被保険者証（40～65歳は健康保険証）
申請場所
- 各自治体の窓口
介護認定を受ける本人が住んでいる自治体で申請を行います。
申請出来る人
- 本人
- 家族や親族
- ケマアネージャーなど
原則本人が申請しますが、本人が申請出来ない場合には家族や親族が申請を行うことが出来ます。
家族等の申請も困難な場合には、地域包括支援センター・居宅介護事務所・入所する介護保険施設などが代理で行うことが出来ます。
介護認定は、今すぐに介護サービスを利用しなくても申請することが出来ます。
介護認定を受けると担当のケアマネージャーを付けることが出来るので、現状から必要になるサービスを相談することが出来ます。
次の項目で介護サービスについて解説します。
必要なサービスを話し合う
認知症が疑われる症状が出始めた段階では、本人も家族も「介護」というワードに敏感になり、本人も介護サービスをそもそも嫌がる可能性もあります。
また、認知症の症状の進行があればサービスを受けること自体を拒否することも考えられます。
その時々で必要になる介護サービスにも変化があるので、ケアマネージャーなどの専門家の意見を聞きながら、必要なサービスについて予め話し合っておくことが大切です。
また、本当に介護サービスが必要になったとき、すぐに利用を開始出来ない場合もあるため、事前にどのようなサービスがあって、利用対象となる人はどう人かを知っておくことも重要です。
認知症の方も利用できる介護サービス
- 訪問型サービス（自宅で受けられるもの）
訪問介護、訪問看護、訪問入浴など
マッサージや機能訓練など、リハビリに特化したサービスもあります。
- 通所型サービス（施設に通うもの）
デイサービス、デイケア、ショートステイなど
施設ごとに機能訓練に特化しているもの、施設での外出が多いもの、1日型・半日型など特色が様々です。本人の好みに合わせて選ぶことも可能です。
- 入居型サービス（施設で暮らすもの）
特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、有料老人ホーム、グループホームなど
入居条件が異なったり、費用に差があったりします。見学も可能なので、複数の施設を比較して検討するのがおすすめです。
上記で紹介している施設の中には、認知症に対応していない施設もありますが、その逆で認知症に特化したサービスを受けられる施設も多くあります。
認知症に特化したサービスには、地域密着型サービスとして認知症の方が住み慣れた地域で引き続き暮らせるように提供されるサービスもあります。
地域密着型サービスでは、
- 地域密着型通所介護
- 夜間対応訪問介護
といったサービスがあり、その自治体に居住している方を対象にしています。
施設入居も視野に入れておく
認知症の進行ペースは人によって様々ですが、多くの場合発症から8～10年くらいで悪化していくといわれ、介護なしでは日常生活を送ることが困難になることも多いです。
住み慣れた自宅で暮らしたいという本人の意見や、施設に入居することに抵抗を感じる家族もいるかもしれませんが、日常的に介護が必要になる状態を想像すると、専門家の介護の手を借りることは有効的な手段です。
その一つとして、施設入居があります。
認知症の方が施設に入居するタイミングは難しいですが、症状が軽いうちは本人も施設見学をして意見を言うことも出来て、一緒に施設を選ぶことも可能です。
また、症状が軽いうちから入居することで、他の入居者や職員とのコミュニケーションも取りやすく、施設に馴染みやすくなるメリットがあります。
まとめ
ご家族に認知症の疑いが感じられたら、早期受診が重要です。
デリケートな問題であるため、本人の心情に配慮しながら上手に受診を促しましょう。
認知症は進行速度や症状の出方に個人差はありますが、必ず進行していく病気です。
早い段階から介護についても理解して、検討していくことが大切です。
もしご家族の認知症を疑い始めたら、こちらの記事を参考にしてもらえたらと思います。
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